令和8年（2026年度）度 計量研修センターの教習・講習・研修のスケジュール

教習等のスケジュール：NMIJ

令和8年（2026年度）度計量研修センターの教習・講習・研修のスケジュール

令和8年度（2026年度）に開催予定の（産業技術総合研究所（AIST）計量標準総合センター）計量研修センター（ 茨城県つくば市東1-1-1（中央事業所1群 さくら館））が提供する教習・講習・研修のスケジュールです。受講希望の方は、下記の申込受付期間中にお申込みください。

日本の石油事情と石油を計る計量器の知識

　日本の原油輸入先イランは6.7％、サウジとアラブ首長国連邦とカタールとクウェートで四分の三。問題なのはホルムズ海峡を原油タンカーが通過できないこと。米国とイスラエルがイランを爆撃したことで生じた石油問題はこういうことなのだ。


写真はLNGタンカー。LNG（液化天然ガス）タンカーは、天然ガスをの極低温で液化し、体積を600分の1に圧縮して大量輸送する専用船。魔法瓶構造の特殊タンクや自然気化ガスを燃料にするシステムを持ち、安全かつ高効率にエネルギーを運ぶ。

計量法の規定のうち石油、燃料ガス、石炭に関係する特定計量器


写真はガソリン計量器


写真はガソリン計量器の内部構造

　計量法の規定のうち石油、燃料ガス、石炭に関係する特定計量器は次のとおり。（使用事例の詳細を示し、それを反映しているものではありません）

特定計量器一覧（令第２条）

五　体積計のうち、次に掲げるもの
　
イ　積算体積計のうち、次に掲げるもの

１、水道メーターのうち、口径が三百五十ミリメートル以下のもの
２、温水メーターのうち、口径が四十ミリメートル以下のもの
３、燃料油メーター（揮発油、灯油、軽油又は重油（以下「燃料油」という。）の体積の計量に使用する積算体積計をいう。）のうち、口径が五十ミリメートル以下のもの（五十リットル以上の定体積の燃料油の給油以外に使用できないものを除く。）
４、液化石油ガスメーターのうち、口径が四十ミリメートル以下であって、液化石油ガスを充てんするための機構を有するもの
５、ガスメーターのうち、口径が二百五十ミリメートル以下のもの（実測湿式ガスメーターを除く。）
６、排ガス積算体積計
７、排水積算体積計

ロ　量器用尺付タンクのうち、自動車に搭載するもの

七　密度浮ひょうのうち、次に掲げるもの

　イ　耐圧密度浮ひょう以外のもの
　ロ　耐圧密度浮ひょうのうち、液化石油ガスの密度の計量に使用するもの

十八　浮ひょう型比重計のうち、次に掲げるもの

　イ　比重浮ひょう
　ロ　重ボーメ度浮ひょう
　ハ　日本酒度浮ひょう

二　質量計のうち、次に掲げるもの
　
イ　非自動はかりのうち、次に掲げるもの

１、目量（隣接する目盛標識のそれぞれが表す物象の状態の量の差をいう。以下同じ。）が十ミリグラム以上であって、目量標識の数が百以上のもの（（２）又は（３）に掲げるものを除く。）
２、手動天びん及び等比皿手動はかりのうち、表記された感量（質量計が反応することができる質量の最 小の変化をいう。）が十ミリグラム以上のもの
３、自重計（貨物自動車に取り付けて積載物の質量の計量に使用する質量計をいう。）
　ロ　自動はかりのうち、目量が十ミリグラム以上であって、目盛標識の数が百以上のも　　の
　ハ　表す質量が十ミリグラム以上の分銅
　ニ　定量おもり及び定量増おもり






図表と写真は経済産業省　METIジャーナル2018年１月1日号「政策特集エネルギー vol.2エネルギーをどう安定的に確保するか」から。



（本文）

日本の石油（原油0%）事情　米国の石油（実質100%）事情（2026年３月26日調べ）

日本の石油自給率　原油自給率:ほぼ0%（輸入99.6%以上）。

　日本のエネルギー自給率は約12〜15%（2022年度は12.6%）で、主要国の中でも極めて低い水準。特に石油（原油）の自給率は0.4%未満であり、ほぼ100%を輸入に依存している。中東地域への依存度も約9割と高く、安定供給と脱炭素化が課題。
日本のエネルギー・石油事情のポイント
石油（原油）自給率:ほぼ0%（輸入99.6%以上）。
エネルギー自給率:12〜15%程度で推移（2022年度は12.6%）。
中東依存度:輸入原油の約9割を中東地域に依存。
現状の対策:約200日分以上の石油備蓄を保有し、緊急時の供給不足に備えている。
エネルギー自給率は、2011年の東日本大震災後の原発停止により急落したが、再生可能エネルギーの導入や原発の再稼働により、近年は10%台まで回復してきている。
日本の石油（原油）自給率は極めて低く、わずか0.3%（2022年度）。日本で使用される原油の99.7%は海外からの輸入に頼っている状態。
日本の石油自給に関する現状は以下の通り。
1. 石油の海外依存度
自給率:0.3%
輸入依存度:99.7%
中東への依存:輸入される原油の約95.3%（2026年時点の推計）を中東地域に依存しており、地政学的なリスクに対して非常に脆弱な構造。
2. エネルギー全体の自給率との比較
石油を含む「一次エネルギー」全体の自給率も低水準で推移。
一次エネルギー自給率: 12.6%（2022年度）
東日本大震災前の2010年度は約20%。原子力発電の停止により一時大きく低下。
現在は太陽光などの再生可能エネルギーの普及により、徐々に回復傾向。
3. 日本の主なエネルギー源の自給率（2022年度）
石油以外の主要な化石燃料も、そのほとんどを輸入に依存している。
石油（原油）:0.3%
石炭:0.3%
天然ガス（LNG）:2.2%

日本の石油調達先
　日本の石油（原油）の約95%は中東地域から輸入されており、アラブ首長国連邦（UAE）やサウジアラビアが主たる調達先 資源エネルギー庁。近年はエネルギー安全保障の観点から、アメリカ、カナダ、中央アジア、南米などへの調達先分散（脱・中東依存）が進められている。
具体的には以下の通り。
1. 主な輸入元（中東地域：約95%）
アラブ首長国連邦（UAE）：2024年以降、最大の原油輸入国
サウジアラビア：長年首位だったが、現在はUAEに次ぐ2位
2. 中東以外の調達先（脱・中東依存）
アメリカ：シェール革命以降、輸入量が増加傾向
その他：カナダ、南米諸国、中央アジアなど
3. 背景と動向
高い中東依存度：エネルギー資源の大部分を海外に依存（原油自給率は0.3%）しており、シーレーンの安全確保が課題。
政府の対応：中東情勢の不安定化に備え、代替調達先として「中央アジア・南米など」を挙げ、増産余力のある国々との連携を強化している。
石油備蓄：約8ヶ月分の石油備蓄を保有し、緊急事態に備えている。
2024年にUAEがサウジアラビアを上回ったことにより、2年連続でUAEが日本にとって最大の原油調達先となっている。

日本の石油（原油）調達は、その95%以上を中東地域に依存
　主な調達先と現状の動向は以下の通り。
1. 主な輸入相手国（中東諸国）
日本が輸入する原油のほとんどは、アラビア半島周辺の国々。
アラブ首長国連邦 (UAE)：2024年・2025年と続けて、日本にとって最大の原油調達先となっている。
サウジアラビア：UAEに次ぐ主要な供給国。
クウェート、カタール：これらの中東諸国も安定的な供給源となっている。
2. 調達先の多角化（中東以外）
地政学的なリスク（ホルムズ海峡の緊張など）を背景に、政府や石油業界は調達ルートの多角化を急いでいる。
北米・中南米：アメリカ（アラスカ産を含む）、コロンビア、エクアドル、ベネズエラなどが候補として挙げられている。
中央アジア・東南アジア：過去に実績のある中央アジア諸国や、シンガポール、マレーシア、ベトナムなどからの調達も検討されている。
オセアニア：オーストラリアは石炭やLNGの主要供給国だが、原油調達の面でも連携が図られている。
3. 最新の状況（2026年時点）
2026年3月現在、中東情勢の緊迫化に伴い、政府は以下のような対応を進めている。
対米協力：日米首脳会談において、アラスカ産原油の確保や共同備蓄案が議論されている。
代替輸入の開始：米国などからの代替原油は、早ければ2026年6月頃に日本へ到着する見通し。

米国の石油自給率
　米国の石油自給率はシェール革命により劇的に向上し、2020年代に入り純輸出国へ転換するなど、実質的に100%を超えている。国内生産の急増により、かつての「エネルギー輸入依存国」から、現在では主要なエネルギー供給国へと地位を確立している。
米国の石油自給に関する詳細
現状:石油・天然ガスなどの化石燃料の生産量が増加し、エネルギー全体の自給率も高い水準を維持している。
背景:シェールガス・オイルの技術革新が、長年にわたる輸入依存構造を変えた。
エネルギー自給率全体:全エネルギー供給に対する自給率は約97.7%に達するデータがある。

　米国の石油自給率は、近年、100%前後で推移しており、実質的な自給を達成している。
かつて米国は石油の大部分を輸入に頼っていたが、2010年代以降の「シェール革命」によって国内生産量が劇的に増加した。米国エネルギー情報局（EIA）などのデータによると、現在の米国は世界最大の産油国となっている。
主な状況は以下の通り：
石油・エネルギー自給率の向上:2019年には約70年ぶりにエネルギー輸出量が輸入量を上回り、エネルギー全体での自給率は約97.7%（2020年〜2021年頃）に達している。
世界1位の原油生産量:2023年のデータでは、米国の原油生産量は1日あたり約1,936万バレルに達し、サウジアラビアやロシアを抑えて世界1位。
純輸出国の立場:石油製品（ガソリンやディーゼル燃料など）を含めた「石油全体」で見ると、米国は現在、輸入よりも輸出が多い「純輸出国」の立場にある。
ただし、国内で生産される原油（軽質油）と国内の製油所が処理するのに適した原油（重質油）の性質が異なるため、現在も一定量の原油輸入と輸出を同時に行う「相互依存」の形をとっている。

米国の石油調達先
　米国は世界最大の産油国であり、自国生産（主にテキサス州）で多くの需要を賄う一方、重質原油の精製能力を活かすため、カナダ、メキシコ、ベネズエラなど北・南米地域から主に輸入している。シェール革命以降、エネルギー自給率が向上し、原油の輸出も活発に行われている。
主な石油調達先と特徴
カナダ: 最大の輸入相手国であり、パイプライン経由で大量の原油を調達。
メキシコ: 重質原油の重要な供給源。
ベネズエラ: 米国南部湾岸の製油所に適した重質原油を供給。
自国（テキサス、アラスカなど）: シェールオイルを含む原油生産が中心。
トレンドと現状
自給自足の強化:シェール革命により原油の輸出国としての側面も強まっている。
中東依存の低下:原油調達の多角化を進めており、北米域内での取引が中心。
アラスカの活用:日本などへの代替供給先としてアラスカ州の石油が注目されている。
※なお、本情報は2026年3月時点の報道に基づく情報を含む。

　アメリカ合衆国（米国）は、現在世界最大の産油国でありながら、依然として一定量の原油を海外から調達している。2026年時点の最新動向を含めた主な調達先は以下の通り。
1. 主な輸入相手国
米国は地政学的リスクを抑えるため、近隣諸国や安定した供給源からの調達を優先している。
カナダ:米国にとって最大の石油供給国。2024年時点でカナダからの輸入量は日量約380万バレルに達し、米国の原油輸入全体の半分以上を占める主要なパートナーとなっている。
メキシコ:地理的近接性から、長年にわたり安定した調達先の一つ。
ベネズエラ:近年、米国政府の外交方針や制裁緩和に伴い、調達先としての重要性が再浮上。2026年1月には、ベネズエラから米国へ20億ドル相当の原油を輸出する合意が報じられており、供給先を中国から米国へ転換する動きが見られる。
サウジアラビア:かつては主要な供給国であったが、米国内のシェールオイル増産に伴い、そのシェアは相対的に低下。
2. 国内生産（自給）の状況
米国は「シェール革命」を経て、世界最大の原油生産国となっている。
主要生産地域:テキサス州（国内生産の約42.5％を占める）、ニューメキシコ州、ノースダコタ州、およびメキシコ湾岸地域が中心。
アラスカ州:2026年3月の日米首脳会談において、アラスカ産原油の確保や日米共同の原油備蓄が議論されるなど、エネルギー安全保障上の重要拠点として注目されている。
3. 調達の背景と特徴
油種のミスマッチ:米国は軽質油（シェールオイル）を大量に生産しているが、国内の多くの製油所は重質油の処理に適した設備を持つ。そのため、自国で生産した軽質油を輸出しつつ、カナダやベネズエラから重質油を輸入するという「輸出入の並行」が行われている。
調達先の多角化:中東依存度を下げ、北米や中南米（エクアドル、コロンビアなど）からの調達を強化する方針を継続中。

原油から石油製品（ガソリン、灯油、軽油など）をつくる


図は原油を加熱して精製、分留することでガソリン、灯油、軽油など石油製品をつくる状態を示す。

　原油から石油製品（ガソリン、灯油、軽油など）への精製は、製油所で主に「蒸留」というプロセスを用いて行われる。原油を約350℃に加熱し、沸点の違いを利用して蒸留塔でガソリン、ナフサ、灯油、軽油、重油、LPG（液化石油ガス）などに分離し、その後、硫黄分を取り除く脱硫や、製品を再構成する分解・改質を経て、最終的な製品に仕上げる。これらは製油所で沸点の違いを利用して同時生産され、自動車、飛行機、暖房、工業用燃料、プラスチック原料など多岐にわたる用途で活用されている。

　原油は多種類の炭化水素の混合物であり、そのままだと燃料として使えない。以下の工程を経て製品化される。

１、蒸留（常圧蒸留）

　製油所に運ばれた原油を「常圧蒸留装置（トッパー）」で約350℃に熱して蒸気にする。蒸留塔の中で下（高温）から上（低温）に向かって冷やされ、沸点の低い順（軽い順）に成分が分離される。
　上から順に、LPG（約20℃以下）→ガソリン（約30〜100℃）→ナフサ（約100〜160℃）→灯油（約160〜230℃）→軽油（約230〜350℃）→残油（350℃以上）の順に分離されます（温度は目安）。

２、脱硫・分解・改質（二次処理）

ａ、脱硫
　分離された留分から硫黄分を取り除き、環境に優しい燃料にする。
ｂ、分解
　留で出た重油（重い分子）を化学的に分解し、需要の高いガソリンや軽油（軽い分子）に作り替える。
ｃ、改質
　ナフサ（粗製ガソリン）の分子構造を変え、高オクタン価のガソリン基材を作る。

３、原油からできる主な製品

ａ、LPガス
　ライターや家庭用コンロの燃料。
ｂ、ガソリン
　自動車の燃料。
ｃ、ナフサ
　プラスチック、合成繊維、化学薬品の原料。
ｄ、灯油
　ストーブやファンヒーターの燃料、ジェット燃料。
ｅ、軽油
　ディーゼル車（トラック・バス）の燃料。
ｆ、重油
　工場や船舶、発電所の燃料。

４、現代の精製技術

　近年では、原料（ガソリンや軽油など）が不足しないよう、重質油を分解してガソリンを増産する「流動接触分解（FCC）装置」や、CO2と水素から「合成燃料」を製造する技術開発も進められている。

原油から石油製品（ガソリンや灯油など）をつくる工程は、主に「蒸留（じょうりゅう）」という仕組みを利用する。
　輸入された原油はそのままでは使えないため、製油所（せいゆじょ）にある巨大な装置で加熱・分離され、人の生活に欠かせない燃料や原料へと姿を変える。

５、石油ができるまでの主な流れ

ａ、加熱
　原油を加熱炉で約350℃まで熱し、蒸気（ガス）の状態にする。
ｂ、分留（ぶんりゅう）
　高さ50メートルほどある「常圧蒸留装置（蒸留塔）」に送り込む。成分ごとの「沸点（沸騰する温度）の差」を利用して、上に行くほど温度が下がる塔の中で、冷えて液体に戻った順に取り出す。
ｃ、不純物の除去・調整
　取り出された各成分から硫黄などの不純物を取り除いたり、用途に合わせて添加剤を混ぜたりして、最終的な製品に仕上げる。

６、沸点の違いによる主な製品

　蒸留塔のどの高さで取り出されるかによって、製品の種類が決まる。
ａ、石油ガス（LPガス）
　約20℃以下。家庭用のプロパンガスやライターの燃料に。
ｂ、ガソリン
　約30～105℃。自動車の燃料。
ｃ、ナフサ
　約105～160℃。プラスチックや化学繊維、ビニール袋などの原料。
ｄ、灯油・ジェット燃料
　約160～230℃。家庭用ストーブや飛行機の燃料。
ｅ、軽油
　約230～350℃。トラックやバス（ディーゼル車）の燃料。
ｆ、重油・アスファルト
　350℃以上の残りカス。船の燃料や道路の舗装に。
ｇ、ほか

石油を計る各種の計量器

　石油を計る計量器（燃料油メーターや流量計）は、用途によってガソリンスタンドの給油機から工業用の流量計、家庭用の灯油メーターまで多岐にわたる。これらの計量器のは計量法により「特定計量器」に指定されているものが多く、正確な取引のために検定や定期的な検査が義務付けられている。

石油計量器の主な種類

１、燃料油メーター（給油機）
　ガソリンスタンドなどで車両や容器へ給油する際に使用する機器。ガソリン用、灯油用などがあり、容量をデジタルなどで正確に表示・計算する。
２、流量計（ロータリピストン式など）
　主にタンクローリーから家庭へ灯油を配達する際や、産業用機械で油の消費量を測定する際に使用される。
３、可搬式給油機
　タンクローリーと直接接続し、車輛へ給油できる持ち運び可能なタイプ。
４、石油密度計・比重計
　石油の品質管理や、温度と体積から質量を換算するために用いられる試験用の計器。
５、計量ボトル・カップ
　２サイクルエンジンの混合油作りなどで、少量のオイルを計るために使用される道具。
６、ほか

石油を計る計量器に関連する幾つかの事項

１、 石油の品質などに関連する計量器（石油密度計）
　石油の品質管理や密度（15℃における密度）を測定するために使用されるガラス製の浮ひょう（浮き秤）。標準石油密度計などがあり原油や石油製品の密度を測定する。
２、法的な規制とメンテナンス
　石油の計量器は「特定計量器」に分類される。
ａ、検定義務
　ガソリンスタンドの燃料油メーターは、計量法により7年ごとの検定が義務付けられている。
ｂ、精度管理:誤差が生じると信用問題や利益減少につながるため、定期的な点検が求められる。
ｃ、防爆対応
　石油は引火性があるため、計量機は防爆構造（火花が出ない構造）であることが求められている。

３、その他の関連機器
ａ、ドラム缶、ボンベ用はかり
　石油を重量で計量する場合に使用される台はかり。 ガソリンの重量は1Lあたり0.75kgで計算されることが多く、こうした密度と容量の関係を元に設計されている。
ｂ、油量計
　 燃料油の流量を計測するメーター。
ｃ、石油製品色試験器
　石油の品質（色）を検査する機器。
ｄ、ほか
日本の石油事情と石油を計る計量器の知識（計量計測データバンク編集部 2026年３月26日調べ）